研究成果と刊行(著者のアイウエオ順、最新年月順)


I.APECとTPP
石戸光 2010. 「APEC参加エコノミーを取り巻くサービス貿易自由化の現状」『アジ研ワールドトレンド』 12月号
阿部清司・石戸光 2008.『相互依存のグローバル経済学』明石書店(第4章にAPEC関連の記述)

馬田啓一2011「TPP交渉と日本:参加には一層の規制緩和が必要」『日本経済新聞』(ゼミナール・通商戦略の論点11)4月26日
馬田啓一2011「日本のFTA:今後は農業との両立がカギ」『日本経済新聞』(ゼミナール・通商戦略の論点10)4月25日
馬田啓一2011「アジア太平洋のFTA:相次ぐ枠組み、TPPが先行」『日本経済新聞』(ゼミナール・通商戦略の論点8)4月21日
馬田啓一2011「APECの将来:2020年以降に自由貿易圏を目指す」『日本経済新聞』(ゼミナール・通商戦略の論点7)4月20日

浦田秀次郎 2011「APECの新たな展開と日本の対応」馬田啓一・浦田秀次郎・木村福成編著『日本通商政策論:自由貿易体制と日本の通商課題』文眞堂、101-119ページ
浦田秀次郎 2011「戦略なき日本のTPP交渉」『潮』1月号、100-105ページ
浦田秀次郎 2011「横浜APECの成果とTPP」『商工ジャーナル』(観天望気)3月 1ページ
浦田秀次郎 2010 『アジア太平洋のFTA競争』(ミレヤ・ソリース、バーバラ・スターリングズ、片田さおり編)勁草書房、(監訳)
浦田秀次郎 2010『FTAの政治経済分析:アジア太平洋地域の二国間貿易主義』(ヴィニョード・K・アガワル&浦田秀次郎編)文眞堂、(監訳)
浦田秀次郎 2010「世界金融危機とAPEC」『検証・金融危機と世界経済』馬田啓一・木村福成・田中素香編著、勁草書房、293-313ページ
浦田秀次郎 2010「APECと日本のアジア太平洋経済戦略」『外交』Vol.2、10月、114-123ページ
浦田秀次郎 2010「2010年APEC議長国 日本の果たすべき役割」『商工ジャーナル』(観天望気)、9月 1ページ
浦田秀次郎 2010「TPP不参加、大きな損失:アジア太平洋貿易自由化」『読売新聞』(論点)、11月6日
浦田秀次郎 2010「APEC構想の原点と未来を問う」『世界経済評論』(シンポジウム・パネルディスカッション)11/12月号 14-27ページ
浦田秀次郎 2010「新段階を迎えたAPEC」『アジ研 ワールド・トレンド』(巻頭エッセイ)12月、No.183、1ページ
浦田秀次郎 2010 「TPP参加問題:構造改革と自由化の好機」『産経新聞』(オピニオン)12月24日
浦田秀次郎 2009「APEC戦略、再構築急げ」『日本経済新聞』(経済教室)、2009年1月19日
浦田秀次郎 2009『アジア太平洋巨大市場戦略』日本経済新聞出版社、(日本経済研究センターとの共編)
浦田秀次郎 2009「APEC20年の課題と日本の役割」『国際問題』No.585、10月号、1−3ページ
椛島洋美「国際関係の構造変動とAPECの展開」『日本国際経済法学会年報』第20
号、2011年、100−118頁。
椛島洋美 2010「APECにおける経済・技術協力の含意」『法政研究』第76巻第4号、832-859頁
木村福成 2011. 「東アジアの成長と日本のグローバル戦略」。馬田・浦田・木村編著『日本通商政策論:自由貿易体制と日本の通商課題』(III参照)、15章、249〜267ページ。

寺田貴2010「TPP参加は是か否か」『週刊ダイヤモンド』2010年12月25日/2011年1月日号、76頁
寺田貴2010「APEC」『ワセダアジアレビュー』第7号、48-51頁
寺田貴2009「APECと日本:「橋渡し」戦略の再構築に向けて 」『国際問題』No.585、25-34頁
寺田貴2009「米国とAPECの20年」浦田秀次郎編『アジア太平洋巨大市場戦略:日本はAPECをどう生かせるか』、日本経済新聞社、25-41頁
中島朋義2010「APEC 太平洋の懸け橋の将来展望」青木健・馬田啓一編著『グローバル金融危機と世界経済の新秩序』日本評論社、250-261頁
長谷川聡哲、2010「変貌する世界経済とAPEC−加速するアジア市場の統合と日本の役割−」Yomiuri Online, Aug. 30, 2010. http://www.yomiuri.co.jp/adv/chuo/opinion/20100830.htm
長谷川聡哲、2010『変貌する世界経済とAPEC - 日本に期待される役割 -』監修:長谷川聰哲、シリーズ番組「知の回廊」、2010年10月。You-tube:
http://www.youtube.com/watch?v=q_v8tPojS4g
長谷川聡哲、2010「加速するAPEC市場の統合」CIAJ JOURNAL, VOL.50. NO.12., 情報通信ネットワーク産業協会、2010年12月号.
http://www.ciaj.or.jp/jp/journal/journal_backnum/journal_backnum2010/2010/12/17/5975/

長谷川聰哲編著 2011『APECの市場統合』中央大学出版部、2011年3月。
星野三喜夫 2011. 「日本にTPP不参加の選択肢はない」、単著、『産大レクチャー』柏崎日報社、2011年5月
星野三喜夫 2011. 「『開かれた地域主義』と環太平洋連帯構想」、単著、『国際金融』(国金ジャーナル)第1224号(財)外国為替貿易研究会、2011年5月
星野三喜夫 2011.『「開かれた地域主義」とアジア太平洋の地域協力と地域統合〜APECの適切性と親和性についての実証的研究〜』単著、パレード、2011年4月1日
星野三喜夫 2004. 「APECとABAC −ボゴール目標のロードマップを走る車の両輪」、単著、『国際金融』(国金ジャーナル)第1128号、
(財)外国為替貿易研究会、2004年7月

II. 東アジア経済統合(ASEAN,ASEAN+3, ASEAN+6, ARF)

馬田啓一 2011「日中韓FTA:実現には農業などが課題に」『日本経済新聞』(ゼミナール・通商戦略の論点6)4月19日
馬田啓一 2011「二国・地域間のFTA:東アジア域内貿易の過半占める」『日本経済新聞』(ゼミナール・通商戦略の論点4)4月15日
馬田啓一 2008「東アジアの地域主義と日本のFTA戦略」馬田啓一・木村福成編著『検証・東アジアの地域主義と日本』文眞堂、234−249ページ
浦田秀次郎 2010「東アジアにおける貿易・直接投資の拡大と経済成長」『アジア学のすすめ』寺田貴編、弘文堂、196-231ページ
浦田秀次郎 2009「「東アジア共同体」の構築に向けて。」『潮』3月号、68−73ページ
木村福成 2010. 「東アジア統合への道筋とERIAの役割」『日中経協ジャーナル』、2月号、16〜17ページ
木村福成 2010. 「発展途上国の経済発展と運輸インフラ:東アジアのケース」『運輸と経済』、4月号、4〜13ページ
木村福成 2010. 「アジア市場の成長と新たな開発戦略」。馬田啓一、木村福成、田中素香編『検証・金融危機と世界経済:危機後の課題と展望』、
勁草書房、7月、279〜292ページ
木村福成 2010. 「打たれ強かったアジア生産ネットワーク」『ジェトロセンサー』、8月号、4〜5ページ
木村福成 2010. 「アジア総合開発計画と新たな開発戦略:アジア太平洋地域への含意」『アジ研ワールド・トレンド』、12月号、No. 183、29〜31ページ
寺田貴 2011「米国と東アジア地域主義:受容・排除の論理と日本の役割」吉野孝・弦間正彦編『東アジア統合の政治経済・環境協力』、東洋経済新報社、245-73頁
寺田貴 2011「欧州から眺める東アジア共同体研究」『ワセダアジアレビュー』第9号、48-51頁
寺田貴 2010「東アジア共同体考:ASEAN+3か3+ASEANか?」『アジア時報』アジア調査会、2010年7、8月号、26-31頁
寺田貴 2010「東南アジア域内外の競争的地域主義:シンガポールとASEANの役割」ミレヤ・ソリース他編『アジア太平洋のFTA競争』、勁草書房、195-218頁
寺田貴 2010「アジア地域主義:問題探求と分析方法」寺田貴編『アジア学のすすめ第1巻:アジア政治経済論』、弘文堂、124-145頁
寺田貴 2009「東アジア地域主義と日本:地域概念の形成と定着におけるイニシアチブ」原喜美恵編『在外日本人研究者が見た日本外交』、 藤原書店、221-244頁
中島朋義 2008「東アジア共同体の「必然性」」馬田啓一・木村福成編著『検証・東アジアの地域主義と日本』文眞堂、153-170頁

星野三喜夫 2010 「『東アジア共同体』とアジア太平洋の地域統合−米国が地域統合に関与・参加することの必要性と妥当性−」、
『国際金融』(国金ジャーナル)第1213号(財)外国為替貿易研究会、2010年6月
星野三喜夫 2006 「『東アジア共同体』実現のための視点」、単著、『新潟産業大学経済学部紀要』第31号 新潟産業大学東アジア経済文化研究所、2006年8月
星野三喜夫 2005 「東アジア経済統合と『東アジア共同体構想』−論点と実現に向けた課題−」、単著、『国際金融』(国金ジャーナル)第1147号、
(財)外国為替貿易研究会、2005年6月

III. アジア太平洋協力一般(WTO,日本の対外政策, 分野別研究を含む)

馬田啓一2011「ドーハ・ラウンド:先進国と途上国の対立続く」『日本経済新聞』(ゼミナール・通商戦略の論点3)4月14日
馬田啓一2011「WTOとのすみ分け:FTAの例外分野縮小が課題」『日本経済新聞』(ゼミナール・通商戦略の論点2)4月13日
馬田啓一2011「重層的な枠組み:地域間の協定、多国間主義を補完」『日本経済新聞』(ゼミナール・通商戦略の論点1)4月12日
馬田啓一2011「日米経済関係の危うい構図:米国の国家輸出戦略と日本への影響」馬田啓一・浦田秀次郎・木村福成編著『日本通商政策論−自由貿易体制と日本の通商課題』文眞堂、31−47ページ
馬田啓一2010「経済危機と保護主義:WTOの役割」青木健・馬田啓一編著『グローバル金融危機と世界経済の新秩序』日本評論社、135−149ページ
馬田啓一2010「オバマ政権の通商政策と保護主義」馬田啓一・木村福成・田中素香編著『検証・金融危機と世界経済−危機後の課題と展望』勁草書房、314−330ページ
馬田啓一2010「金融危機後の世界経済秩序と日本の対応」『杏林社会科学研究』Vol.26 No.2,3、1−15ページ
馬田啓一2010「WTOドーハ・ラウンドと日本の課題」青木健・馬田啓一編著『グローバリゼーションと日本経済』文眞堂、78−96ページ
馬田啓一2010「ポスト・クライシスの世界経済秩序と日本」『世界経済評論』(白馬会議特集)Vol.54 No.1、25−35ページ
馬田啓一2009「WTOドーハ・ラウンドと自由貿易体制の行方」『杏林社会科学研究』Vol.25 No.2、1−20ページ
浦田秀次郎 2011「日本の新しい貿易政策―GATT・WTOからFTAへ―」塩見英治・中條誠一・田中素香編著『東アジアの地域協力と経済・通貨統合』中央大学出版部、201-225ページ
浦田秀次郎 2011「自由貿易協定(FTA)の経済的効果に関する研究」『グローバル化と国際経済戦略』藤田昌久・若杉隆平編著、105-138ページ(安藤光代と共著)
浦田秀次郎 2011「貿易自由化なぜ必要か」『WEDGE』4月 13-14ページ
浦田秀次郎 2010「急増するFTAとWTO」山本武彦編『国際関係論のニュー・フロンティア』成文堂、274-292ページ
浦田秀次郎 2010「農業自由化でFTAの同時進行を」『商工ジャーナル』(観天望気)、3月 1ページ
浦田秀次郎 2010「開かれたアジア戦略なくして、日本の成長なし」『外交フォーラム』4月号、71−77ページ(対談)
浦田秀次郎 2010「激化する世界のFTA陣地争い、先に進めない日本」『エコノミスト』6月15日、72−75ページ
浦田秀次郎 2009 「世界経済危機下におけるアジア太平洋地域の経済連携と日米の役割」『経済トレンド』日本経済団体連合会、7月、29−30ページ
浦田秀次郎 2009「「アジア全域」を巻き込むFTAの動向と日本の選択」『週刊ダイヤモンド2010総予測』12月26日・1月2日号、109ページ
岡本由美子 2011 「東アジアの産業集積と日本の選択」。馬田・浦田・木村編著『日本通商政策論:自由貿易体制と日本の通商課題』(III参照)、12章、197〜212ページ。
岡本由美子2009「東アジア経済のダイナミズムの変化−貿易・投資分析を中心に−」西澤・北原編『東アジア経済の変容−通貨危機後10年の回顧−』、第4章、73−90。馬田啓一、浦田秀次郎、木村福成編著 2011.『日本通商政策論:自由貿易体制と日本の通商課題』、文眞堂、3月
椛島洋美「アジア多国間地域主義と日中二国間緊張の相関を考える」『横浜国際
経済法学』第20号第1巻、2011年、25−58頁。
木村福成 2009. 「東アジア経済の新たな潮流と雁行形態論」。池間誠編『国際経済の新構図:雁行型経済発展の視点から』、文眞堂、6月、141〜162ページ
木村福成 2010. 「いかにして東アジアの活力を取り込むか:日本経済再生に向けての課題」。貝塚啓明、財務省財務総合政策研究所編
『経済成長と財政健全化の研究:持続可能な長期戦略を求めて』、中央経済社、12月、277〜292ページ
寺田貴2010「地域統合推進要因としての国家間競争:東アジア金融地域主義と日中関係」『問題と研究』39号3巻1-26頁
中島朋義2010「韓国のFTA政策−李明博政権下の展開」環日本海経済研究所(ERINA)編『韓国経済の現代的課題』日本評論社、212-227頁
星野三喜夫 2011 「『パンダ外交』に思う 〜中国国内の民主化運動を慎重に見守ろう〜」、単著、『百花斉放』(N0.1835)(財)日本国際フォーラム、2011年2月22日 http://www.jfir.or.jp/cgi/m-bbs/index.php?title=&form[no]=1940
星野三喜夫 2008 「北東アジアの平和と安全保障の視点から核を巡る朝鮮半島情勢と拉致問題を考える」、
『新潟産業大学経済学部紀要』第34号 新潟産業大学東アジア経済文化研究所、2008年3月

山澤逸平APEC関連著作選

Ippei Yamazawa’s Books and Articles on APEC

Indicates off-print or copy is included in this file.

< > indicates book or mimeo a which includes my article, assembled in JETRO Business Library, Ajiken Satellite, APEC Corner.

l 「太平洋貿易開発会議と小島清教授」(P.D.ドライスデールと共著)『一橋論叢』1984年11月

“On Pacific Economic Integration”The Economic Journal, Vol.102, No.415, November 1992. Reprinted in P. Drysdale and T. Terada eds. Asia Pacific Economic Cooperation, 5 volumes, Routledge London, 2007.(

後掲書評2008参照)

l 『アジア太平洋の地域経済統合と日本の選択』(主査として書き下ろし)、外務省経済局開発途上地域課研究会、英訳はEconomic Integration in the Asia-Pacific Region and the Position for Japan, 1993.

l 『アジア太平洋2000年のビジョン』 (三和総合研究所と共編)、 東洋経済新報社, 1993. <AZ 山澤1993>

l 「APECシアトル会議と賢人会議報告」『世界経済評論』38巻2号、1994

l APEC入門 : 開かれた地域協力を目指して』 (鈴木敏郎, 安延申と共編著. 東洋経済新報社, 1995.<AZ山澤1995>

l 「APECビジョンの実現へ向けて:APEC賢人会議第3報告の概要」経済企画庁『ESP』No.282,1995

l APEC’s New Development and Its Implications for Nonmember Developing Countries”, The Developing Economies, Vol.34, No2 1996

l “Recent Development of APEC: Issues and Prospects of the Osaka Action Agenda”, T.Ito and A.O.Krueger eds. Regionalism versus Multilateral Trade Agreements, NBER, 1997

l 『アジア太平洋経済協力(APEC):個別行動計画・共同行動計画の分析、評価及び比較』(主査としてとりまとめ)日本国際問題研究所、1998. <AY 日本国問研> その要約版は山澤『アジア太平洋経済入門』東洋経済新報社、2001, 第6章に再掲<AZ山澤2001>

l APEC's Progress Toward the Bogor Target : a Quantitative Assessment of 1997 IAP/CAP / Yamazawa Ippei ; Pecc Japan Committee. -- 1998 ed.. -- Pacific Economic Cooperation Council (Pecc) Japan Committee, 1998.3. <AY PECC/Japan, 1998>

l 「APEC−地域統合の新モデルと将来展望」 鴨武彦・伊藤元重・石黒一憲編『リーディングス国際政治経済システム・第4巻 新しい世界システム』有斐閣、1999

l Asia Pacific Economic Cooperation: Trade and Investment Liberalization and Facilitation”, (coauthored with Shujiro Urata), presented at the 25th PAFTAD Conference held in Osaka, June 1999 and published in Its Proceedings, Asia pacific Economic Cooperation: Challenges and Tasks for the Twenty ?first Century, ed. By Ippei Yamazawa, Routledge, 2000, Chapter 3, <AY PAFTAD 2000>

l Asia Pacific Economic Cooperation (APEC): Challenges and Tasks for the Twenty-First Century, edited the Proceedings of the 25th PAFTAD Conference, held in Osaka, June 1999, Rutledge, 2000 <AY PAFTAD>

l 『アジア太平洋経済入門』 東洋経済新報社、2001 

l 「環太平洋連帯構想はどれだけ進展したか」 渡辺昭夫編著『アジア太平洋連帯構想』 NTT出版、2005年6月、第2章 (1968〜2005年間のアジア太平洋協力の発展経緯を回顧)<AZ渡辺編>

“APEC FTA vs. East Asia Summit FTA: Free Trade Agreement in the Asia-Pacific”, in Driving Growth ? APEC’s Destiny: Priorities and Strategies for APEC’s Future in the 21st Century, The Australian APEC Study Centre, 2008 <AY ASC/AUS>

◎「アジア太平洋FTA対東アジアFTA」日本国際フォーラム・東アジア共同体評議会『百家争鳴』2007年4月6日 (上掲論文の日本語抄訳版)

◎「APECを東アジア共同体構築に役立てよ」東アジア共同体評議会『百家争鳴』2008年4月28

“Make Better Use of APEC for building East Asian Community”, Japan Forum on International Relations, CEAC Commentary of the Month, July 5th 2008

◎「APECと東アジア共同体」国際貿易投資研究所『季刊貿易と投資』2008年夏号

◎ 書評:Asia Pacific Economic Cooperation (アジア太平洋経済協力論・40年の集大成)、『世界経済評論』2008年7月号

l 「東アジア共同体と米国のAPEC戦略」日本国際フォーラムCEACで報告(2008/10/25)、日本国際フォーラム『東アジア共同体白書2010』に収録<BY日本国際フォーラム>

“Book Review: Asia Pacific Economic Cooperation: Critical Perspectives on the World Economy, edited by Peter Drysdale and Takashi Terada, 5 vols. London and New York, Routledge, 2007, The Developing Economies, XLVI-4 (December 2008)

◎「APEC 世界経済混迷の中での碇の役割」 朝日新聞2008年11月15日「朝日アジアフェローから」掲載

“APEC expected to anchor the flagging world economy”, posted at The Asahi Shinbun Asia Network www.asahicom/international/aan/indexhtml

◎「G20サミットとAPECリマ会議」日本国際フォーラム『百家争鳴』2008年12月8日

◎「APECの成果と課題:ボゴール目標は達成されたか」『国際問題』2009年10月号、焦点:20周年を迎えたAPEC http://www.jiia.or.jp/

l “APEC at 20: Assessment of Trade/Investment Liberalization, Facilitation and Ecotech Activities, in K.Kesavapany and Hank Lim eds. APEC AT 20 : Recall, Reflect, Remake, ISEAS Singapore, November 2009

<AY ISEAS>

l “Has APEC Achieved the Mid-term Bogor Goals?”, first presented at APEC Japan 2010 Symposium, held in Tokyo, December 2009 and published in Yamazawa, Ippei. APEC: New Agenda in Its Third Decade, ISEAS 2011, Chapter 4 <AZ Yamazawa>. その邦訳版は 山澤逸平『アジア太平洋協力:21世紀の新課題』第4章 <AZ 山澤2010>で公刊

l 『アジア太平洋協力:21世紀の新課題』日本貿易振興機構(JETRO)2010 <AZ 山澤逸平>

「APECへの学の参加:APEC研究センターの起源と可能性」『ワールド・トレンド』アジア経済研究所、2010年12月<AYアジア経済>

「外務省政策評価書:II-4-6 アジア太平洋経済協力(APEC)を通じた経済関係の発展」中の第三者の所見、外務省2011年3月

l 「APECからアジア太平洋FTAへの道」『海外事情』拓殖大学2011年9月号 <AY 拓殖大学>

l 「太平洋協力からAPEC2010まで―小島清教授の先導的研究の発展を辿って」『国際経済』第62号、2011年10月

l Trans-Pacific Partnership: Priority Issue of the APEC2011 Honolulu,

Presented at the Seiji Naya ‘s Distinguished Speakers Program, 6 August 2011, Honolulu.

l New IAP Peer Review Process toward FTAAP, presented at the APEC Study Center Consortium Conference, San Francisco, 22-23 September 2011, posted at the APEC official site <AY ASC US>

l APEC: New Agenda in Its Third Decade, ISEAS, Singapore, October 2011

<AZ Yamazawa>

l 「APECの新自由化プロセスとFTAAP」山澤・馬田編『通商政策の潮流と日本:FTA戦略とTPP』第10章、勁草書房、2012年10月<AZ 山澤逸平>

l 「APECの新自由化プロセス?2020年ボゴール目標へ向けてどのように強化するか」(石戸光・渥美利弘と共著)山澤・馬田編『アジア太平洋の新通商秩序』第14章、勁草書房 2013年10月 <AZ 山澤・馬田編>

◎ APEC’s New IAP Process: How Can We Strengthen It Toward the Bogor Goals in 2020 (with Toshihiro Atsumi, and Hikari Ishido), presented at ASCC 2013 Jakarta <AY ASC Indonesia>, CTI Workshop June 2013 <AX SOM>, and ABAC Meeting July 2013 <AY ABAC>. Its abridged version published in The Indonesian Quarterly, November 2013

◎ 「アジア太平洋の地域統合へAPECを最大活用せよ」『世界経済評論』2013年9月号巻頭言

◎ 「2013夏 APEC関連会合参加報告:アジア太平洋の地域統合へAPECを最大活用せよ」ASCJ ホームページ、フォーラム掲載

l 「APECと個人情報保護活動」消費者庁『アジア太平洋地域等における個人情報保護制度の実態調査に関する検討委員会報告書2013、1章<AY消費者庁>

Take Best Advantage of APEC for the Asia Pacific Integration, Contribution to PECC Blog 2013-8-06

山澤逸平略歴

一橋大学名誉教授。前国際大学学長(2003−06)。元JETROアジア経済研究所所長(1998−2003)。国際経済・アジア太平洋協力研究に長く携わる。PECC常連メンバー。APEC賢人会議日本メンバー(1993−5)。APECスタディセンター日本代表

Profile of Ippei Yamazawa

Professor Emeritus of Hitotsubashi University. Former President of International University of Japan (2003-6). Former President of Institute of developing Economies/JETRO (1998-2003). Studying Asia Pacific cooperation for long time. Regular participant of PECC. Japanese member of APEC Eminent Persons Group (1993-5). Representative of APEC Study Center Japan.

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